Price 料金表

治療費について

1.総額固定料金制（トータルフィーシステム）

当院は治療開始前に矯正治療費のお支払い総額を提示する総額固定料金制（トータルフィーシステム）を採用しております。矯正治療開始から動的矯正治療終了までの矯正治療費について治療開始前にご提示した費用以外に頂くことはございませんので、お子様に現金を持たせての通院や、治療が長期化した場合に料金がかさんでしまうなどの心配がなく安心してご通院いただけます。

2.検査費•治療費等

・治療開始前の費用

初診カウンセリング料（20分）	税別¥3,000（担当医・患者様紹介は無料） 税込¥3,300
精密検査（45分）	税別¥50,000 税込¥55,000
診断（30分）	検査費用に含む

・本格矯正（成人矯正）

表側矯正 【マルチブラケット矯正装置（T21ブラケット）】	税別¥888,700～¥1,089,800 税込¥977,570～¥1,198,780
マウスピース型矯正 【マウスピース型カスタムメイド矯正装置（インビザライン）】	税別¥1,050,000～¥1,271,000 税込¥1,155,000～¥1,398,100
ハーフリンガル 【上顎が舌側、下顎が表側装置】	税別¥1,373,600～¥1,504,900 税込¥1,510,960～¥1,655,390

※上記治療費は動的矯正治療期間中の再診料・処置料が含まれております。
※ハーフリンガルのご予約は平日の午前中のみとなります。予めご了承ください。

・小児矯正

準備矯正	税別¥544,900 税込¥599,390

※12歳以降に小児矯正から本格矯正へ移行される場合は、割引き料金が適用されます。

・動的矯正治療後のメインテナンス費用

保定観察・経過観察（平均3～4回/年）	税別¥6,000 税込¥6,600

※治療費は概算を表示しており治療の難易度（治療前の歯並び、年齢、性別、歯周組織の健康状態、予想される治療期間、その他制約など）で変化します。精密検査後の診断時に確定した費用をご提示いたします。
※臼歯部欠損、歯列の遠心移動、骨性癒着、著しい歯周病や舌癖等、矯正治療の難易度が著しく高くなることが予想される場合、上記治療費の上限を上回る可能性があります。
※お支払い時の税率により、税込金額が変更となる場合がございます。
※他院での矯正治療後の再治療をご希望で、治療難度が著しく高い場合は、上記治療費の上限を上回る可能性があります。
※再度、初診カウンセリング・診断をお聞きになりたい場合は所定の費用が発生いたします。
※材料費、通貨、物価の高騰や変動により、矯正治療費及びその他費用は予告なく変更・改定を行うことがございます。予めご了承下さい。

3.矯正費用に含まれているもの

• 動的矯正治療中の通院毎の再診料・処置料
• 治療経過確認の検査料
• 動的矯正治療後のリテーナー作製料

※かかりつけのクリニックや大学病院などで行っていただく処置（虫歯の治療、矯正治療に伴う便宜抜歯や親知らずの抜歯、その他の処置）につきましては別途費用が発生いたします。
※リテーナーの再作成が必要となった場合は、別途所定の費用が発生いたします。

4.お支払い方法

各種お支払い方法をお選びいただけます。

・院内分割払い
→24回分割(口座振替)がご利用可能、金利は当院負担
(外部委託事務手数料として、税込30,272円が別途必要)

・銀行振込
→一括払いのみ

・デンタルローン
→提携先(株)アプラスとの直接契約
金利5.8%、最長85回分割可(約7年)

・クレジットカード
→一括払いのみ、手数料は当院負担

5.医療費控除について

◯医療費控除とは？
ご自身や生計を一にするご家族のために一年間支払った医療費の総額に応じて還付申告すると所得税が還付されるものです。

◯対象となる医療費について
1年間（1月～12月の間）にお支払いになられた医療費（病気や不正咬合を治療するために実際にお支払いになられたすべての費用を指します。
治療費はもちろんですが、たとえば治療に必要な薬の購入代金、通院にかかった交通費などすべてを1年間分加算して申告できます。 医療費控除の対象のポイントとなるのは「病気を治すための治療かどうか」です。当院の歯列矯正歯科治療は身体の機能や構造を改善し不正咬合を治療・是正する目的で行われるものですので医療費控除の対象となります。

◯医療費控除対象金額
年間の医療費総額から補填保険金※1を引き、そこから「10万円」か「所得の５％」のいずれか少ない金額をさらに差し引いたものが控除対象の金額となります。
（年収200万円以上なら「10万円」、年収200万未満なら「所得の５％」とお考えください）
最高で200万円まで所得控除が受けられます。お支払いになられた治療費の20～40%が戻ってくるイメージです。医療費控除により軽減される税額は、申告される方に適用される税率により異なります。 　

◯手続きその他
医療費控除は税務署での確定申告が必要になります。同一家計内の親族がかかった他の医療費も合算する事ができます。また矯正治療費は同年内にお支払いされた方が、手続きも1回で済みますし控除額も大きくなります。
詳しくは税務署または国税局HP（タックスアンサー）をご確認ください。
　　　　　国税局HPのQRコードです。→